繰り上げ返済の賢い利用方法

住宅ローンの金利費用は大きなコストになりますが、繰り上げ返済を賢く利用することで利息の軽減効果を期待でき、返済期間全体の利息を減らすことができます。ここでは、繰り上げ返済の仕組みや利用方法、利用時の注意点などをご案内します。

繰り上げ返済の種類

繰り上げ返済には、期間短縮型と返済額軽減型の2種類あります。以下は、それぞれの概要になります。

期間短縮型

期間短縮型とは、毎月の返済額を変えずに残りの返済期間を短縮する繰り上げ返済方法で、返済期間が短縮されてその期間に支払う予定の利息が軽減され、通常は返済額軽減型より利息の軽減効果が大きくなります。

返済額軽減型

返済額軽減型とは、残りの返済期間を変えずに毎月の返済額を軽減する繰り上げ返済方法で、通常は返済額軽減型より利息の軽減効果が大きくなります。

利息の軽減効果

繰り上げ返済することで、前倒して返済した現金の部分の利息を支払う必要がなくなり、総返済額が少なくなります。この利息の軽減効果が大きくなるケースは、以下の通りです。

これらのケースから、ローン残高が多い段階で繰り上げ返済を行うほど利息の軽減効果が大きくなり、総返済額が減りやすくなる傾向があります。また、現在借り入れしている利率が高いほど前倒しによる利息軽減効果が大きくなり、残りの返済期間の利息が少なくなります。

繰り上げ返済を行う時の注意点

以下は、住宅ローンを選ぶときや繰り上げ返済を行うときの注意点になります。

手数料が必要な金融機関があること

繰り上げ返済を行うにあたって、手数料が必要な金融機関があります。少額な資金で頻繁に繰り上げ返済をしようと考えている方は、手数料が無料な商品や金融機関を選ぶことをおすすめします。

将来の支出増加を見据えて余裕資金で行うこと

子供がいる家庭など、将来に支出が増えることが見込まれる場合には、めどが付くまで過度な繰り上げ返済をしないことをおすすめします。将来、必要な支出が増えて資金が不足しローンを借りてしまったら意味がありません。 将来の支出の増加のめどが立たず不安な場合は、軽減効果は薄くなりますが、返済額軽減型で行うことをおすすめします。

具体的な活用方法・事例

以下は、繰り上げ返済を行う具体的な事例になります。

事例1、退職後も返済が続くことに不安を感じた

とりあえず返済期間を最長の35年で契約したものの、住宅を購入し新しい生活に慣れて余裕がでてきたら、完済時期が退職後になっていることに不安を感じることがあります。一般的に会社員の方は収入があるうちに完済することが理想とされているため、完済時期をはやめる期間短縮型で繰り上げ返済を行うことをおすすめします。

事例2、子供が生まれたので教育費がかかる時期の返済額を下げておきたい

子供が生まれて将来の必要経費が増えそうなので、子供が大きくなる時期に毎月の返済額を減らしたいと考える方が多いです。家庭によっては中学・高校・大学などの学費などの教育費用を支払う期間が長くなるため、毎回の返済額を下げる返済額軽減型で繰り上げ返済を行うことをおすすめします。

おすすめの住宅ローン商品、住宅ローン比較表

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